子育て支援文献データベース化の条件 −多様な情報ニーズに対応する 紐付け提案型システムをめざして− 西村美東士 1 子育て支援研究における関連文献データベース化の意義と前提 1.1 データベース化の経緯 　子育て支援社会連携研究センターでは、中核機能の一環としての研究・情報機能を充実するため、子育て支援関連文献の「要旨」を含めた書誌情報のデータベース化作業を進めている。このことによって、子育て支援研究における先行研究の検索、知見の継承を支援し、「社会に開かれた子育て観」形成のための研究のさらなる充実が期待できる。 　各文献については、次のインデックスを付け、検索の便宜を量っている。@論文名・記事名、A著・編者名、B収録誌名、C巻号数又は通号数、D掲載頁、E発行年月、F要旨。 　これをCSV（Comma Separated Value）形式で電子的に入力することにより、WEB上での検索と閲覧を可能にしている。 　本データベース以前に、筆者は、平成14年度から16年度の3年間、日本学術振興会の科学研究費補助金（研究成果公開促進費）の交付を受け、「青少年問題に関する文献データベース」を構築・公開してきた1。これは、これまで自らが作成に携わった『青少年問題に関する文献集』作成のため行ってきた主に「社会」と「文化」に関する「青少年問題ドキュメンテーション」を中心として、他の委員が担当した分野や、平成元年以前の昭和45年度発刊当初からの『文献集』のデータ、さらには他機関の関連書誌データもあわせ、約6万件以上のデータベースを収録したものである。その第一の特徴は、昭和53年度以降発行の文献については、著作権を侵さない範囲内でできる限り「要旨」を収録しているところにある。これによって、テーマに関わる研究に貢献することができたと考える。 　また、平成17年度から18年度の2年間、日本学術振興会の科学研究費補助金（基盤研究Ｃ）の交付を受け、「現代青少年に関わる諸問題とその支援理念の変遷−社会化をめぐる青少年問題文献分析」の研究代表者として、上記「青少年問題ドキュメンテーション」等を活用した文献分析等によって、支援理念の変遷を明らかにしようとした。 　ここでは、キーワードに関しては、文脈まで含めて細部にわたり分析した。その分析を通して、社会化支援理念が、青少年個人の即自、対自己、対他者、対社会の気づきにどう対応しようとしてきたかを検討した結果、その変遷過程に一定の特徴を見いだし、より効果的な支援方策のための知見を得た。 　家族問題に関しては「引きこもり」問題などについて、職業・就職支援に関してはフリーターやニート等の問題について検討した。その結果、行政・教育・職業訓練関連の文献と社会学等に関連する文献との間に論点の相違を見いだし、今後の学際的な研究・実践のあり方に関する知見を得た。青少年対策行政機関や青少年教育機関等が発行する関連文献については、社会化支援理念を共有し、発展させるための事業成果公開のツールとしての意義を明らかにした。 　以上の成果から、子育て支援の実践や研究におけるドキュメンテーション（documentation：文献情報活動）と、その成果の公開のもつ意義と効果が示唆された。 　前掲「青少年問題ドキュメンテーション」の作成に当たって、文献資料のうち、行政資料の送付に関する依頼先は関係省庁、都道府県・政令指定都市等で、これについては平成13年度(2002年3月発行分)まで網羅的に行われてきたが、市町村には直接は依頼していなかった。筆者は、これに、青少年問題関連雑誌や単行本、学会誌等の文献を補完してドキュメンテーション作業を行ったが、文献収集については不備な点もあった。とくに、市町村の関連機関の報告書等については、上に述べた理由から、収録漏れがあると考える。 　子育て支援関連文献データベースについては、以上の到達点を踏まえ、より効果的な構築をめざしていきたい。 　 1.2 活用結果から見たデータベース化の意義 　ここでは、すでに完成している「青少年問題に関する文献データベース」を活用して、本研究に関わるテーマの検討を行いたい2。 　1990年1月から2002年3月までに発行された関連文献で筆者が担当したドキュメンテーション3430件から、「子育て支援」、「親子」を検索した結果、ヒット数はそれぞれ表1、図1のとおりであった。発行年度ではなく、発行年で集計した。「総合」は、「題名」または「要旨」のいずれか、または両方でヒットした文献を示している。 　 　表1　「子育て支援」ヒット実数と比率 発行年 文献総数 題名ヒット数 要旨ヒット数 総合ヒット数 90 102 0 0 0 91 168 0 0 0 92 178 1 1 1 93 172 0 1 1 94 213 0 3 3 95 221 0 3 3 96 255 0 1 1 97 287 1 8 8 98 335 2 11 11 99 364 1 6 6 00 469 2 14 14 01 385 3 5 6 02 281 0 3 3 　 3,430 10 56 57 　図1　ヒット率の経年変化 　表1で1992年のヒット文献は「子育て支援のための新たな児童福祉・母子保健施策のあり方について（答申）」(東京都児童福祉審議会、1992年11月)1件のみである。同文献について、データベースに収録された「要旨」では、次のとおり記載されている。 　 　本答申は、福祉、保健・医療にとどまらず、関係各行政分野が、また、家庭、地域社会、企業を含めた社会全体が、総合的な取り組みを行うことの必要性について提言している。答申では、「子育ての現状と社会的背景」として、東京都における児童人口と出生数について述べたあと、子育てを取り巻く環境として、@広い範囲に見られる子育て不安、A子育て不安の原因、B住宅環境及び負担感の増大、C子育て支援に当たって留意すべき課題（学校教育に関する問題、児童虐待の問題、外国人の増加に伴う問題）についてまとめている。次に、「施策の展開に当たっての基本的視点」として、@健やかに子どもを産み育てる環境づくり、A児童福祉と母子保健及び関連分野との連携、B都と区市町村における施策の展開について述べている。さらに、「子育て支援のための新たな施策のあり方」としては、@子育て支援のためのシステムの構築、A新たな児童福祉施策の展開、B新たな母子保健施策の展開、C児童の虐待防止対策の新たな展開について述べている。 　 　ここでいう「子育て支援」の理念とは、「子どもを産み育てることは、個人の自由意思に属することが尊重されるべきものである」としつつ、「行政は都民が希望と喜びをもって子どもを産み育てたいという動機づけになるような基盤づくりと、子どもを産み育てたいと希望する人々への支援策を行うものである」というものである。そして、出産・育児に関する不安、親が自ら何らかの障害をもちながら行っている子育て、または、障害をもった児童を育てている子育てなどは、相談や支援の制度から潜在化しがちであることから、適切な情報提供と発見のシステムを要する問題をも児童福祉施策の対象に含めていくべきであるとしている。 　このように、「子育て支援」ヒット文献の数は少ないものの、公開された知見を継承、発展させる文献データベース化の意義が大きいことは明らかといえよう。 　これに対して、表2、図2からは、「親子」のヒット文献が文献総数の1割を前後する年も多くあったことがわかる。この傾向は、データベース収録対象初年の1970年から続いてきている。 　 　表2　「親子」ヒット実数と比率 発行年 文献総数 題名ヒット数 要旨ヒット数 総合ヒット数 90 102 0 10 10 91 168 2 10 11 92 178 0 4 4 93 172 1 9 10 94 213 2 15 15 95 221 1 8 8 96 255 1 14 14 97 287 1 26 26 98 335 3 18 18 99 364 5 38 39 00 469 7 33 37 01 385 4 16 17 02 281 2 16 16 　 3,430 29 217 225 　図2　「親子」ヒット実数と比率 　 　このことは、「親子関係」に関する研究や、その改善のための実践が、長年にわたり続けられてきたことを示すものであると考える。そこで得られた知見や成果を継承、発展させて、今後の子育て支援の研究や実践を進めることの重要性も、明らかといえよう。 　 1.3 データベース化のための前提条件 　子育て支援関連文献データベースを構築するに当たっては、著作権を侵害しないよう十分留意することが必要になる。 　「青少年問題に関する文献データベース」の構築においては、原著者の書いた「要旨」についてさえ、それぞれの原著者に許可を得ることなく、ドキュメンテーションの要旨として掲載することはできないことが明らかになった。多くの原著者は、成果公開のために要旨を書き添えていると推察されるのだが、著作権法上では、上のとおりとなる。反面、「文献の構成」については、原著に忠実に紹介することには問題がないこともわかった。 　しかし、文献データベースの活用に当たって、とくに重要になるのは、すでに述べたように「要旨」である。「要旨」によって、先達の研究や実践による知見や成果を活用するための見通しをもつことができる。そのためには、子育て支援文献のデータベース化にあたっては、根気よく原著者の承諾を得ながら、ボランタリーで広範な「原著者・実践家ネットワーク」を形成する必要があると考える。 　子育てに関する情報ニーズに対応するためには、個人・社会の多領域にわたる関連情報を幅広く備えるとともに、各領域を自由に横断的に検索できるシステムを設計する必要がある。そのためには、上に述べた「要旨」からの自由語検索が重要であると考えられるが、次に、このことについて詳しく検討してみたい。 　 2 文献検索方式に関する検討 2.1 目的 　青少年問題文献分析に関しては、これまでの研究においては、時代状況を十分に反映した結果が得られていないと考える。多くは、限られた文献を対象とするものであったし、文献データベースを利用した量的調査であったとしても、文献タイトルのキーワード分析にとどまるものであった。そのために、時代にそぐわない判断をやむを得ずしていた側面があると考える。 　これに対して、われわれは要旨文脈分析方式を導入し、青少年の支援理念の変遷を明らかにしようとしてきた3。この方式の大きな利点として、時代状況を反映した結果が出るということと、青少年の問題と支援に関する社会のトレンドが見えるということが挙げられる。 　要旨文脈分析方式においては、各文献のタイトル、要旨のそれぞれについて、キーワードが出現した文献を抽出し、発行年による量的変化について検討した。また、キーワードが、各文献においてどのような文脈で使われているかを、要旨から分析して類型化し、類型別比率の経年変化の特徴を検討した。同研究で対象とした文献は、平成14・15・16年度日本学術振興会研究成果公開促進費（データベース）の助成を受けて構築した「青少年問題に関する文献データベース」(以下、青少年文献データベースと呼ぶ)に収録した文献のうち、1978年1月から2002年12月までに発行された文献23,732件である。 　本研究では、要旨文脈分析方式と、これまで行われてきたシソーラス4活用方式、新聞記事などの全文検索方式、文献絞り込み部分抽出方式の3点とを比較して、その得失を検討したい。 　そのため、次のとおり仮説を設定した。 仮説１：要旨文脈方式は、時代状況を反映したキーワードを使うため、シソーラス活用方式と比べて、時代のトレンドをより反映した結果を得ることができる。 仮説２：要旨文脈方式は、専門家が作成した要旨を分析対象とするため、全文検索方式と比べて、文献のキーワードをより的確に反映した結果が得られる。 仮説３：要旨文脈方式は、文献タイトルだけでなく文献要旨をも分析対象とするため、文献を絞り込んだり、タイトルなどの文献の一部を限定して分析対象としたりする文献絞り込み部分抽出方式と比べて、文献のキーワードをより的確に反映した結果が得られる。 　反面、要旨文脈方式は、要旨をどのような文脈で書くかについては要旨作成者に依存しているため、客観性や他の要旨作成者との一貫性が失われる危険性がある。だが、時代状況を把握した専門家によって書かれるものであることから、むしろ一定の品質が他の方式より保証されるとも考えることができる。 　本研究では、以上の点について検討したい。 　 2.2 方法 方法1：共通の検索語によるデータベース検索結果の比較 　青少年文献データベース、国立女性教育会館文献情報データベース5、ヨミダス(読売新聞)6において、以下のキーワードを設定して検索し、その結果を比較検討する。 　@ 青少年の時代的ニーズを反映したキーワード 　　自分らしさ−私らしさ 　A 青少年に対する社会的ニーズを反映したキーワード 　　社会性−社会化 　B 青少年の第一義的支援者の状況を示すキーワード 　　親−母親 　C 第一義的支援者の組織化の状況を示すキーワード 　　PTA−保護者会−親の会 　D 青少年にとっての身近な他者の状況を示すキーワード 　　仲間−友達 　E 青少年に対する現代的な支援のあり方を示すキーワード 　　居場所−たまり場 　F 青少年にとって必要かつ相反する時代的なキーワード 　　冒険−安全 　G 時代的な「事件」として扱われた年齢と従来の節目としての年齢 　　17歳−18歳 　H 時代とともに移り変わるキーワード 　　テレビゲーム−携帯 　I 社会の成員としての活動を示す現代的なキーワード 　　社会参画−参画 　 方法2：雑誌論文タイトル出現数と青少年文献データベースにおける出現数の比較 　PTAを検索語とした場合の、特定の雑誌に絞り込んだ上での、論文タイトルにおける出現数(本庄陽子、2008)7と、青少年文献データベースに収録された文献要旨における出現数の結果を比較検討する。 　 2.3 結果 2.3.1 共通の検索語によるデータベース検索結果の比較 　各データベースの検索結果を表1に示す。 　 　表1　各データベースの検索結果1) データベース名 青少年文献データベース 国立女性教育会館文献情報データベース ヨミダス (読売新聞) データ 総数 63,564件 147,370件(新聞記事を除く，1998年3月現在） 約5,000,000件 検索 方法 要旨 検索 同義語を含まない検索 同義語2)を含む検索 全文検索 キーワード検索 検索語 自由語検索 同義語不使用 内，新聞記事 除く新聞記事 同義語 同義語使用 同義語増加分 自由語検索 用語 辞書3)使用 自分らしさ 38 121 96 25 　 　 　 1,197 396 私らしさ 2 5 3 2 　 　 　 70 2 社会性 497 216 156 60 　 　 　 2,612 854 社会化 332 979 140 839 　 　 　 655 225 親 12,979 11,915 7,928 3,987 　 　 　 418,014 39,933 母親 1,955 11,774 7,377 4,397 母 17,460 48.3% 79,807 105,041 PTA 266 1,710 1,023 687 父母会 1746 2.1% 16,437 9,831 保護者会 20 74 66 8 　 　 　 1,738 888 親の会 34 108 99 9 　 　 　 1,999 201 仲間 1,025 1,443 1,294 149 　 　 　 87,730 61,508 友達 484 876 505 371 友だち・友人 1,536 75.3% 30,915 66,137 居場所 205 1,007 809 198 　 　 　 5,190 2,512 たまり場 55 21 19 2 　 　 　 1,091 579 冒険 187 325 255 70 　 　 　 11,217 7,574 安全 907 3,701 3,096 605 安全性 3,993 7.9% 201,408 168,538 17歳 168 108 98 10 　 　 　 8,072 83 18歳 281 339 329 10 　 　 　 16,739 79 テレビゲーム 89 206 168 38 　 　 　 4,455 5,043 携帯 74 1,734 1,563 171 　 　 　 66,323 46,262 社会 参画 12 326 289 37 社会 参加 3,326 920.2% 274 187 参画 200 14,090 8,801 5,289 　 　 　 14,355 8,190 1) 下線を引いた斜体の数値については、後述する。以下同様。 2) 国立女性教育会館文献情報データベースにおいては、検索漏れをなくすため、日本語の表記の揺れをカバーする同義語が付与され、これを含めて検索することができる。 3) ヨミダス(読売新聞)においては、記事から抽出した検索語や、担当者の判断で追加した検索語を元に、同義・類義の言葉などを自動的に発生させて検索語として登録する辞書が利用できる。 　 　表1のうち、国立女性教育会館文献情報データベースにおいては、シソーラスが検索システムに連動しているため、表1に挙げた同義語のほか、上位の広義語、下位の狭義語、同列の関連語が付与され、これを選択して検索することができる。しかし、21個の検索語のうち、シソーラスがヒットした検索語は6個のみであった。そのシソーラスを展開させて検索した結果を表2に示す。 　 　表2　国立女性教育会館文献情報データベースのシソーラス展開による検索結果 索引語 広義語 広義語との計 狭義語 狭義語との計 関連語 関連語との計 全検索語 内，新聞記事 除く新聞記事 社会化 　 　 育児の社会化・子どもの社会化・介護の社会化・家事の社会化 979 社会的発達 1,153 1,153 140 1,013 親 世帯員 11,949 里親・父親・働く親・母親・ひとり親・父母・老親 27,764 育児観・育児性・親子関係・子ども・親権・ペアレンティング・養育者 39,562 51,837 30,070 21,767 母親 親 22,592 シングル・マザー・働く母親・母親像・母権 12,841 父親・妻・母親役割・非婚の母・母子関係・母性・育児性・母性イデオロギー・子ども・嫁・女性・良妻賢母 212,020 221,046 164,751 56,295 PTA 社会教育関係団体 1,782 　 　 PTA活動・父母参加・学校教育・保護者・市民活動 11,538 11,635 6,918 4,717 友達 　 　 　 　 いじめ・人間関係・友情 6,987 7,554 4,534 3,020 安全 　 　 　 　 治安・交通事故・防災 4,653 4,942 4,189 753 2.3.2 雑誌論文タイトル出現数と青少年文献データベースにおける出現数 　前掲本庄は、『月刊社会教育』8及び『社会教育』9の雑誌論文タイトルにおける出現数の分析から、PTA研究への関心の動向の一面として、「専門誌では、1960年代から80年代にかけて関心を集めていたが、90年代以降はそれも下火といってよい状況であろう」10と結論付けている。青少年文献データベースにおいては、このような文献の絞り込みをせずに、行政資料を含めて幅広く検索でき、また、本庄の行ったようなタイトル限定ではなく、要旨からも検索できる。その比較を行った結果を、表3に示す。 　 　表3　PTAを検索語とした場合の「文献絞り込み部分抽出方式」の検索結果との比較 年 雑誌論文タイトルにおける出現数1) 青少年文献データベースにおける出現数 『月刊社会教育』 『社会教育』 タイトルに 要旨に うち前掲２誌 全データ数 要旨出現率 平均要旨文字数 調整後出現率2) 1978 2 0 1 3 　 301 1.00% 245 1.27% 1979 8 12 0 4 　 641 0.62% 341 0.68% 1980 1 12 1 4 　 706 0.57% 360 0.60% 1981 3 5 2 8 　 662 1.21% 372 1.25% 1982 2 1 1 8 　 702 1.14% 375 1.18% 1983 13 1 1 8 　 664 1.20% 378 1.24% 1984 1 2 0 6 　 520 1.15% 377 1.19% 1985 6 0 2 8 　 540 1.48% 380 1.52% 1986 1 0 0 6 　 717 0.84% 401 0.84% 1987 4 0 0 6 　 769 0.78% 445 0.74% 1988 2 0 0 7 　 848 0.83% 481 0.75% 1989 1 14 2 8 　 834 0.96% 484 0.87% 1990 1 0 2 11 　 741 1.48% 512 1.31% 1991 0 0 0 13 　 891 1.46% 471 1.34% 1992 1 1 2 18 4 994 1.81% 470 1.67% 1993 1 0 2 15 1 1,055 1.42% 496 1.28% 1994 1 0 2 16 2 1,147 1.39% 510 1.24% 1995 2 0 4 17 2 1,178 1.44% 482 1.31% 1996 8 0 4 14 2 1,305 1.07% 482 0.98% 1997 0 2 3 23 4 1,493 1.54% 476 1.41% 1998 0 1 1 18 3 1,469 1.23% 495 1.10% 1999 0 1 3 20 4 1,702 1.18% 479 1.07% 2000 0 0 2 21 3 1,537 1.37% 345 1.47% 2001 0 0 0 8 4 1,322 0.61% 212 0.83% 2002 2 0 4 11 1 994 1.11% 187 1.62% 計・平均 60 52 39 281 30 23,732 1.16% 410 1.15% 　1) 『月刊社会教育』『社会教育』分は本庄陽子による。 　2) 調整後出現率＝要旨出現率×SQRT（400/平均要旨文字数） 　 　表3においては、次のとおり出現率を調整した。 　青少年文献データベースにおいては、年ごとの「要旨」の分量の異なりによって、表面上の出現率が左右されてしまう。そこで、当該年度の「要旨」平均文字数の基準を400字として、出現率に調整を加えた。ただし、その倍率については、文字数が増えるほど一文献において重複する割合が大きくなると考え、単純な比率に対して平方根を求めることにした。そのため、基準文字数に対する当該年度の「要旨」平均文字数の比を求め、その比の平方根を倍率とした。前掲研究で、以上の「操作」を加えた結果を検討した結果、主として字数制限に関する要旨作成方針の逐年変化の影響を和らげる方法として、この「操作」は妥当であると考えることができた。 　 2.4 結果の考察 2.4.1 検索方式の比較 　以上の結果から、各検索方式について表4のとおりまとめることができる。 　 表4　文献分析における検索方式の比較1) 検索方式 比較項目 シソーラス 活用方式2) 新聞記事などの 全文検索方式 文献絞り込み 部分抽出方式 要旨文脈 分析方式 キーワード(検索語) 選定の適切さ ◎ △ △ △ 検索者への対応力 × △ ○ ◎ 検索語の網羅力 × △ ◎ ◎ 作成者の非恣意性 △ ○ ◎ ○ 検索者の非恣意性 △ × × × 文献の網羅率 △ × × △ 記載内容の詳しさ × ◎ △ ○ 内容、原典の再現性 × × × ○ 理念分析対応力 △ × △ ◎ 1) ◎良い、○まあ良い、△どちらともいえない、×良くない 2) 評価は、要旨作成者の時代状況と支援理念の把握対応力に依拠する。 　 　以下、それぞれの検索方式の得失について、詳しく検討したい。 　 2.4.2 シソーラス活用方式の得失 　表1に示した国立女性教育会館文献情報データベースの結果から、同義語については、検索漏れを防ぐための一定の効果が認められた。友達に対する「友だち」・「友人」(増加分75.3％)、母親に対する「母」（増加分48.3％）などの意義は明らかである。 　しかし、PTAに対する「父母会」(増加分2.1％)については、時代への対応及び「関連語」との仕分けの面から疑問が残る。また、安全に対する「安全性」(増加分7.9％)については、同義語とすること自体に意義を見出し難い。さらに、社会参画に対する「社会参加」(増加分920.2％)については、「参画」のキーワードが頻発している点を考慮すると、「参加」と「参画」を上位概念、下位概念ととらえることのほうが、時代のニーズに適合するものと考える。 　表2に示した結果からは、適切なキーワードを探索的に求めようとする場合、有益な示唆が与えられるものということができる。同シソーラスが専門家によって検討されて作成されたことを考えると、一定の適切さを保つものといえよう。 　しかし、本研究で試した21個の検索語のうち、6個の語だけしかシソーラスに位置づけられていなかったことは、自由なキーワードへの柔軟な対応や、時代状況に関するキーワードの網羅などの面では十分でないことの表われといえよう。 　PTAに対する広義語の「社会教育関係団体」(1、782件)については、該当件数が過小であり、時代状況からの遅れととらえることができる。「社会教育関係団体」といった場合に、何らかの登録をしたり、公認を受けたりしている団体に限定するのか、それとも自主的な社会教育活動を行う団体・グループをすべて含めるのか、悩ましい問題であり、シソーラスの本質的な隘路を象徴する事項だと考えられる。同様に、社会化に対する関連語の「社会的発達」（1,153件）については、「全検索語」（同）と数値が一致しており、関連語として設定する意味が失われていることがわかる。 　さらに、親や母親の狭義語や関連語については、シソーラスに位置づけられた語が多く、また全検索語の出現数も膨大なものになっている。選択肢過多の問題が指摘される。 　 2.4.3 新聞記事などの全文検索方式の得失 　新聞記事データベースの大きな特徴は、全文テキスト検索にある。そのため、データの記載内容の詳しさは十分にあり、検索者が自由にキーワードを設定して検索できるという利点をもっている。さらに、今回、本研究の対象とした「ヨミダス」においては、検索システムに「用語辞書」が組み込まれている。これを使用してキーワード検索を行うと、たとえば「テレビゲーム」で検索した場合、「ゲームソフト」の語を含む記事をも自動的に検索対象に含むことができる。この点は、時代状況への対応としては、適切であると考えられる。 　次に、表1に示した「ヨミダス」での検索の結果からは、用語辞書を用いて行った場合でも、ほとんどの検索語が、全文検索よりキーワード検索の方がヒット数が少ない。このことから、数値上は「キーワード検索によって、不要なデータを拾わずにすむ」ととらえることができるように見える。また、「友達」のキーワード検索結果(66、137件)が、国立女性教育会館文献情報データベースの結果と同様に、自由語検索結果(30、915件)より多く拾われた結果を示していることは、用語辞書使用の一定のメリットを示すものと考えられる。 　しかし、「自分らしさ」の396件に対して、「私らしさ」は2件しかヒットしていない。文献分析によって理念研究等を行おうとする場合、注意を要することになる。しかも、用語辞書は、それぞれの分野の専門家ではなく、新聞社が作成しており、その構造も検索者には見ることはできない。この点は、シソーラスとは大きく異なる。 　実際に、「私らしさ」で検索してみると、自由語検索では、次の記事(書評)がヒットする。 　 　ＤＣブランドが最盛期を迎えた８０年代、女性は服で「私らしさ」を表現した。(中略)今や一つの「私らしさ」を追求する時代ではなく、「私」を取り換え、「私」で遊ぶコスメ（化粧）の時代。 　 　しかし、キーワード検索にすると、この記事は除外されてしまうのである。文献分析の立場からは、このことはマイナスといえよう。 　次に、「親」のキーワード検索結果(39、933件)については、自由語検索結果(418、014)よりヒット数が絞られており、前述のとおり、数値上は「不要なデータを拾わずにすむ」といえそうである。しかし、実際に検索してみると、「親」という文字を含むスポーツ選手の名前を拾ったりするなどの問題が生ずる。 　文献情報や新聞記事のデータベースの場合、検索者の検索語自体に作成者の側で他のキーワードを付すことは、「友達」に対する「友だち」、「友人」などの一部の例外を除けば、十分な機能を期待することはできないといえよう。 　 2.4.4 文献絞り込み部分抽出方式の得失 　文献分析の視点からいえば、本庄の採用した前掲の手法は、もっとも手堅いものといえる。この場合の検索データは、データが入手できる範囲の文献に絞り込み、しかも、検索対象は、論文タイトルなどのデータの「特定部分」からのみ抽出することになる。 　反面、行政資料等はもちろん、データが入手できない他の雑誌もすべて分析対象から外されることになる。その結果、雑誌社の編集方針に基づいた論文とタイトルに限定して分析することになるため、今後、わが国の青少年や子育ての時代状況や支援理念を文献分析によって全体的に明らかにしようとする場合、多大な困難が想定される。青少年問題や子育て支援については、関連文献の全体的なデータベース化が必要であると考える。 　表3に示した青少年文献データベースにおける「PTA」の「要旨」検索結果からは、本庄の指摘する「1960年代から80年代にかけて関心を集めていたが、90年代以降はそれも下火」状況は見られない。たとえば2002年では、『社会教育』誌1件のほかに、県教育委員会(教育センターを含む)4件、県教育委員会2件、日本PTA全国協議会3件の文献がヒットしている。また、1978年の3件は、すべて心理学系の専門誌に掲載された論文であった。 　以上から、社会教育の2点の専門誌と、他領域の専門誌、さらには行政資料、団体資料とは、出現傾向が異なることが明らかである。また、要旨ばかりでなく、構成（目次）まで省くことは、抽出が限定的すぎるといえる。よって、文献分析によって時代状況及び支援理念の変遷を理解しようとする場合、「文献絞り込み部分抽出方式」では不十分と考える。 　 2.4.5 要旨文脈分析方式の得失 　これまで述べた「シソーラス活用方式」、「新聞記事などの全文検索方式」、「文献絞り込み部分抽出方式」に対して、青少年文献データベースによる「要旨文脈分析方式」の最大の特徴は、各領域の専門家11が書いた「要旨」(2002年度分文献まで)に対して自由語検索を行うという点にある。 　しかし、自由語検索の問題も生ずる。表1において「親」(12、979件)のヒット数が突出した数値を示している。これは、「ヨミダス」のキーワード検索に見た固有名詞のヒットだけでなく、「親しい」、「親睦」などの語も拾ってしまっているからなのである。自由語検索は、キーワード付けされているデータベースに対して、この点が難点となる。データベースの各文献の要旨まであたって、分析から逐一除外するとなると、大変な作業になるであろう。だが、今回検索を試した他の検索語については、同種の問題は生じていないことから、この問題は限定的な問題ととらえることもできよう。 　次に、青少年文献データベースは、領域を限定して、その専門家が分担して要旨を作成している。そのため、同じ領域の文献を分析しようとする検索者は、自らが自由に設定したほとんどの検索語において、「親」などの例外を除けば、不要なヒットなしに的確に検索できる。このことは、検索者が仮説を立てた「時代状況」を短時間で確かめるためには大きなメリットになる。 　たとえば、「社会化」については、新聞記事などのデータベースにおいては「犬の社会化(しつけ)」などが数多く入り込むし、女性教育などのデータベースにおいては「子育ての社会化」などが多くなる。しかし、青少年文献データベースにおいては、「社会化」が、「青少年の社会化」という文脈で使用されている文献のシェアが大きい。あとは、個々の文献要旨を簡単に確認して、若干の「外れ値」を手作業で除外すればよいであろう。 　ただし、青少年文献データベースの場合は、検索者が自由に検索語を選定するため、キーワードが専門家によって検討されて作成されているシソーラスと比べて、検索語が検索者の恣意に任される危険性も指摘できる。 　たとえば、「自分らしさ」(38件)と「私らしさ」(2件)とでは、多少、意味が異なると考えられるので、データベース作成者としては安易に読み替えすることはできない。そのため、自由語検索の場合で、とくに文献分析のために検索する場合は、検索者自身が恣意を排除して自己の語感にとらわれずに検索する必要がある。さらに「自分らし」で検索すると62件の文献がヒットする。これらをすべて検索する必要があろう。その上で、ヒットした各要旨に当たって、自己の仮説との照合を行う必要があると考える。 　また、たとえば「友達」(484件)のような場合は、データベース作成者側が「友だち」の表記を、原典の筆者が付けたタイトル以外の「要旨」等であれば、「友達」という表記に統一してもよいと考える。「友人」については、表記上の問題としては片付けられないので、検索者が配慮することが重要であろう。そのことによって、むしろ、キーワード付けされたデータベースでの検索よりも、文献分析としての正確さが保たれるものと考える。 　最後に、全文検索方式と要旨文脈分析方式の得失の相違について比較しておきたい。記載内容の詳しさの点では、前者が優れていることは明らかである。「ヨミダス」では、現在は、掲載されたときのレイアウトや、画像まで見ることができる。後者は、タイトルや構成(目次)のみの部分抽出や、専門家の設定したキーワードよりは、その語が使われた文脈を詳しく見ることができるが、全文検索ほどではない。 　しかし、全文収録は、当然ながら、データベース作成者が版権を所有する範囲内で行っているものである。「ヨミダス」の場合であれば、収録されているデータは読売新聞の記事のみである。そのため、文献分析の観点からは、次の点で不十分であると考える。 @ 他社の新聞記事との横断的検索ができない。 A 分析に必要な特定領域の情報が、メディアの判断によって選択された上で、記事として収録されている。 B 分析に必要な特定領域の情報の内容が記事として加工されており、原典として十分に再現されているとはいえない。 C とくに理念を読み取って分析しようとする場合は、メディアの判断を経たものを分析することになってしまう。 　上と比べ、要旨文脈分析方式は、青少年文献データベースによって文献分析を行う場合、次の理由から妥当であると考える。 @ 新聞記事を除いて、領域に関わる単行書、大学紀要、雑誌論文、行政資料、団体資料を横断的に検索できる。 A 対象とする領域の文献については、価値的判断を交えずに採択している。 B 各領域の専門家が、原典の筆者にとって重要であると判断する文脈を抽出して「要旨」を作成しているため、内容及び原典の再現性が比較的信頼できる。 C 理念を読み取って分析しようとする場合、研究資料としての価値が高い。 　 2.5 結論 　以上の検討から、要旨文脈分析方式による文献分析が妥当であるとする一連の仮説は、一定の検証を得たと考える。しかし、検索者の非恣意性等の自由語検索の弱点を考慮すれば、子育て支援文献のデータベース化にあたっては、基本的には要旨文脈方式を採用するとともに、自由語検索の弱点を補うために、シソーラスを構築し、その活用方式を併用できるようにすることが望ましいということができる。 　 3 子育ての多様な情報ニーズに対応する紐付け提案型システムをめざして 　子育て情報ニーズには次の特徴があると考えられるため、検索結果の提示だけでは不十分といえる。 @ 個人・社会等の多領域に関連するため、検索者が適切な「検索語」を設定するための基礎知識を十分にもっていることは前提にできない。 A 子育てスキルなど、言語化できない部分が多いため、検索結果を提示するだけでは、重要な関連情報を見逃すおそれが強い。 B 現在の人々の生活や社会の動向に強く影響を受けて変化するため、これに柔軟に対応した情報提供が必要になる。 　以上の理由から、子育て支援文献のデータベース化においては、「同義語検索」や「シソーラス検索」とは異なり、多様な情報ニーズの動向に対応して、データベースの側から「検索結果」とは異なる関連情報を「紐付け」して提案するシステムが必要と考える。 　ここで、「紐付け」とは、言葉を他の言葉や別のテキスト、URL、画像などに関連づけることである。そのことによって、単なる「データベース検索」で得られるデータ以外の情報を提示することができる。データベース作成者側が、検索者のニーズを先読みして、他の選択肢を提案するのである。そのため、検索がはかどるだけでなく、連想が促され、自己の視野を広げることも期待できる。 　筆者は次のように、パソコン通信のもつオンラインヘルプ12機能を評価したことがある13。 　 　（パソコン通信によって）「相互教育」もきわめて個別化される。パソコンの世界では、ユーザーへの画面上のアドバイス（オンラインヘルプ機能）が、各実行段階で充実しているものほど良いソフトだといわれている。その意味で、パソコン通信において、各人固有の「問題」に対して、ネット上で他のメンバーから援助の手がさしのべられていることは、「ヘルプの個別化」としても大いに評価されるべきである。 　 　これと同様に、「紐付け」とは、個別で多様な情報ニーズに柔軟に対応するとともに、データベース作成者側が能動的に必要情報を提案するシステムであり、また、作成者側が仲立ちとなって、親や関係機関から発信された情報の交流を促進する機能も併せ持つシステムでもあると考える。 　このことによって、子育て者としては、緊急対応が必要な場合などでも、各領域にわたる必要情報をまとめて見ることができる。また、「社会開放型子育て観」につながるような子育て関連情報の存在にも気づくことができると考える。 　これまで、研究機関、行政機関、民間団体等が発行してきた青少年問題や子育て支援に関する文献については、適切なデータベース化が十分にはなされていなかったため、有用な研究成果や実践結果が広く行き渡らないまま埋没していくことが多かったと考える。これに対して、「紐付け提案型システム」を導入できれば、親子関係、しつけ、不登校、青少年非行などの問題解決や研究のための有効なツールになると考える。また、親教育の場だけでなく、政策決定、大学教育の場での活用などが可能になり、これまでの研究の幅を広げることが期待できる。このことから、本システムは、他章で述べた子育て支援学の学的体系にも貢献するものということができる。 　このようなデータベースを構築するためには、要旨作成が不可欠であるだけでなく、適切な「紐付け」や提案のための多大な専門的知識・技術が求められよう。しかし、社会開放型子育て観に基づく「子育てのまち」の形成及びそのための研究の重要性、緊急性を鑑みれば、あえて実現する価値があると考えたい。 　 1　同データベースは、総理府青少年対策本部（当初）等による『青少年問題に関する文献集』に収録されたドキュメンテーションを、他の要旨作成者の了解を得てデータベースに収録し、公開しているものである。同研究では、要旨が全収録文献に対して付記されるようになった1978年から、要旨作成者の了解を得た2002年までに発行された文献のドキュメンテーションを対象とした。データベースに収録した内容は次のとおりである。わが国で発刊された単行書及び定期刊行物の掲載記事のうち、青少年問題を主題とした文献。ただし、定期刊行物のうち、新聞など、巻頭言・短文の時評、月評、ニュース、短息随筆、雑感、グラビア記事、原則として1頁未満の短文及び教科書は除外されている。単行書の収録項目は次のとおりである。@書名、A著・編者名、B出版者名、C頁数、D出版年月、E要旨。論文・記事の収録項目は次のとおりである。@論文名・記事名、A著・編者名、B収録誌名、C巻号数又は通号数、D掲載頁、E発行年月、F要旨。なお、『青少年問題に関する文献集』の発行は、翌年の2003年度発行分の文献をとりまとめた2005年3月の最終号をもって中止された。 2　初出は、西村美東士「子育て支援関連文献データベース化及び活用に関する研究」、『聖徳大学子育て支援社会連携研究「連鎖的参画による子育てのまちづくりに関する開発的研究」平成17・18年度研究集録』、pp.21-24、2007年12月。 3　平成17〜18年度科学研究費補助金（基盤研究C）（研究代表者：西村美東士、研究課題番号：17530588）「現代青少年に関わる諸問題とその支援理念の変遷―社会化をめぐる青少年問題文献分析」。 4　ここでは、データベース検索のために作成された関連語の体系的リストを指す。 5　「国立女性教育会館文献情報データベース」は、国立女性教育会館女性教育情報センターが所蔵している資料についてのデータベースである。その構成は、図書（72,766件）、雑誌（3,707件）、地方行政資料（20,463件）、和雑誌記事（56,305件）、新聞記事インデックス（261,859件）である。図書については、書名、著者名、発行者、ページ数、「女性情報シソーラス」に基づいたキーワード、分類が収録されている。http://www.nwec.jp 6　「ヨミダス」は、読売新聞とTHE DAILY YOMIURIを収録した新聞記事データベースである。収録記事は邦字と英字をあわせて約500万件で、毎年約30万件ずつ増えている。読売新聞記事については、1986年からの読売新聞記事テキストを収録している。http://www.yomiuri.co.jp/bunshokan 7　本庄陽子「PTAが女性の社会的活動に及ぼす影響に関する基礎研究」、『生涯学習・社会教育研究ジャーナル』2号、pp.165-182、2008年。 8　国土社発行。 9　全日本社会教育連合会発行。なお、ここでは、『月刊社会教育』及び『社会教育』の呼び名については、本庄に習った。 10　前掲本庄陽子「PTAが女性の社会的活動に及ぼす影響に関する基礎研究」、p.171。 11　青少年文献データベースの場合は、「社会」、「文化」、「生涯学習・社会教育」、「家庭」、「職場」、「学校教育」、「意識」、「非行」、「心身の発達」の各領域に関する専門家が要旨を執筆している。 12　マニュアルのような印刷物ではなく、コンピュータ上で閲覧できるヘルプ文書。 13　西村美東士『生涯学習か・く・ろ・ん−主体・情報・迷路を遊ぶ−』、pp.139-140、1991年4月。 --------------- ------------------------------------------------------------ --------------- ------------------------------------------------------------ 8子育て支援センターを中核に据えた支援活動の展開 8.5子育て支援情報の提供 8.5.2子育て支援文献データベース化の条件−多様な情報ニーズに対応する紐付け提案型システムをめざして 4 1